GRANDITコンソーシアムが毎年開催しているビジネスイベント「GRANDIT DAYS」。今年も引き続き、業種・業態別に3日間にわたってオンライン開催いたします。
今年のテーマは「ニューノーマル時代に成長しつづける企業を応援」です。 新型コロナにより、我々は急速な環境変化にさらされました。一方でコロナ禍でも成長を続ける企業の多くは在宅勤務に代表される新しい働き方に順応しながら、生産性向上を進めています。
加えて、今後アフターコロナで経済活動が再開が期待される中、どう備え、何をすべきかといった課題を抱えている企業も多いのではないでしょうか?
本ウェビナーでは、ERP「GRANDIT」の新バージョンや今年10月に提供を開始した新サービス「GRANDIT miraimil」のご紹介をはじめ、生産性向上のための様々なサービスを活用し、業務のデジタル化を推進したお客様の事例や最新ソリューションなどご紹介します。
皆様のご視聴を心よりお待ち申し上げております。
このセミナーは受付を終了しました |
会期 | 2021年 11月24日(水)、11月25日(木)、11月26日(金) |
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開催時間 | 13:30~16:30 |
会場 | オンライン(LIVE配信) |
主催 | GRANDIT株式会社 |
協賛 | エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社 株式会社システムインテグレータ 株式会社シナプスイノベーション 日商エレクトロニクス株式会社 日鉄日立システムエンジニアリング株式会社 パナソニック インフォメーションシステムズ株式会社 ベニックソリューション株式会社 株式会社マルチブック (※五十音順) |
参加方法 | 無料の事前登録が必要です。 登録後にイベント用のURLが発行されます。 |
[働き方改革/業務改善]
デジタル技術を駆使して「新規事業を立ち上げること」や「業務効率を上げること」をDXだと考えてるならば、それは正しいとは言えません。そもそも、デジタルとDXの違いを、あなたは説明できるでしょうか。本講演では、そんなDXの本質を分かりやすく解説するとともに、なぜいまDXに取り組む必要があるのか、ERPとDXはどんな関係にあるのか、DXに取り組むにとはどういうことかを考えます。
講演:
ネットコマース株式会社
代表取締役
斎藤 昌義 氏
[働き方改革/業務改善] [クラウド/レガシー対策]
既存のビジネスモデルや経営モデルだけでは対応できない、大きな事業環境の変化が起きており、企業が成長を加速し、競争力を高めるための取り組みが必要とされています。一方で経営者向けのシステムと思われてきたERPですが、今注目されている働き方改革の鍵を握っているといっても過言ではありません。
本講演では、第1部としてERPの導入がなぜ業務の効率化や生産性上、そして働き方改革に貢献できるかのについて、具体的な機能と合わせて詳しくご紹介させて頂きます。そして後半の第2部では10月にサービス提供を開始した「GRANDIT miraimil」をご紹介いたします。
講演:
GRANDIT株式会社
マーケティング室 室長
高橋 昇
[働き方改革/業務改善] [組立・加工製造業]
DXを進めることが必要と考えている企業が多い中、システムの複雑化、老朽化、ブラックボックス化など様々な障害が立ちはだかり、DXが思うように進んでいない状況にあるのではないでしょうか?
本講演では製造業におけるDXの進め方を生産管理システムと中心とした業務デジタル化の視点から解決手段にアプローチします。また、講演の後半では最新のAI画像認識技術による検査工程のデジタル化についてもご紹介いたします。
講演:
株式会社システムインテグレータ
ERP・AI事業部 営業部
マネージャー
興津 敦
[働き方改革/業務改善] [原価管理]
昨今、皆様の会社でもDX化をキーワードに様々なプロジェクトの取り組みをされているのではないでしょうか。
DXの取り組みと平行して、プロジェクトの原価を正確に把握することが必要とされています。
本講演では、ERPと個別原価を使って、DXを導入する上での管理手法を川崎重工業グループの事例と合わせてご紹介します。
講演:
ベニックソリューション株式会社
営業本部第二営業部
青木 健太朗
[働き方改革/業務改善] [グローバル経営管理]
DX推進が各社でなされているものの、グローバルの経営管理については避けられがちな話題です。お客さまからよくお聞きする課題として、「現法からの報告が遅い」・「横断的なデータ活用ができない」・「統一システムは高額」等があります。
本講演では、これらへの最適なアプローチをITのみでなく海外とのコミュニケーション方法も含めご紹介し、皆様の海外拠点DX推進に向けた、第一歩目の背中を押すことをお手伝いします。
講演:
株式会社マルチブック
代表取締役CEO
渡部 学
※ 各プログラムは変更されることがありますのでご了承ください。